全共闘は前衛党に代わり得るか

　闘争中・論争中に公開配布されたパンフレットであり、至るところ悪文が見られるし、意味不明の文章、不正確な表現、文献を調べないための誤り…などさえあるが原文を直さず、重要な問題箇所には補注をつける。ただしガリ版をつくって頂いた（Ｆ氏と妹、筆者はとんでもない悪筆）際のミスは原稿どおりにもどした。注とあるのは原文にある注である。日時の記載はないが1970.1と思われる。

全共闘は前衛党に代わり得るか（試論）

　―Ｍ氏「東大全共闘この奇妙なる生態系」（「情況」臨時増刊号）の批判―

1. あるべき前衛党の姿と新しい統一戦線論---新しい唯物弁 証法の立場より-

　さて「誤りによる被害を最も小さくする」ためには、唯物弁証法に、推計学、ＯＲなどによる統計的論理を導入しなくてはなりません。

＃＃結論「次の3つの論理に従うことが前衛党の誤りによる人民の被害を平均的には最少にする。ただし二つの例外規定あり」

＃1　多数意見による一致団結の実践（レーニンの「鉄の規律」をもって！）
　もし「すべての党員の能力がほぼ等しい」と仮定すれば、最も確からしいのは多数意見であることが確率論から証明できます。
　これ以外に多数決原理を正しいとする根拠はあり得ません。ア・プリオリに多数決原理を認めたりブルジョア思想を借りて認めることは唯物論者のなすべきことではありません。正確にいうと「ほぼ等しい」という条件はきつすぎ、もっとゆるい条件でもよいのですが後記します。

＃2　少数意見を十分長期にわたってのこす。　
　生物学、医学、心理学などでは、さまざまな本質的でない「副次的要因（オスカー・ランゲ、「偶然的要因」も同意）による撹乱のために確定した認識ができず、「5％有意」「95％信頼区間」などで我慢せざるを得ない場合が普通です。その場合には20回に1回位対立仮説の正しい可能性があるので、次の実験にあたり対立仮説を参照することが必要であり、十分実験を繰り返して、対立仮説の正しいという可能性を十分小さくしないと捨てることはできません。

　補注「同意」は「同意味」の誤り。　また大学1年で学ぶ統計学を忘れてしまった場合を考えて、「5%有意」の簡易説明…ある人が「自分は1%歪の再生装置の音と2%歪の再生装置の音を識別できる」と主張したとします。　両方の装置をカーテンの後ろで切り替えテストしたところ正しく答えたとしましょう｡マグレアタリの確率は50%です。2回正しく答えればマグレの率は25%です。3回当たれば12.5%、4回なら6.75%とマグレアタリの確率は低くなりますがゼロにはならない。そこで普通はマグレアタリの確率が5%以下であれば、「一応認める」とし、「5%有意」とします。　新薬の効果をテストする場合患者さんをサイコロなどで公平に等分し、片方には今までの治療プラス新薬の治療・もう片方には今までの治療プラス偽薬の治療をし、両方の治療結果を比較して効果がないとすると滅多におきない数字(確率5%以下)だから効果を認めたほうが良いとするのが「5%有意」。 　大多数の心理学、臨床医学。多くの生物学、工学などの研究論文はこの5%有意という判定を一応信頼する事で成り立っています。　ですから研究結果が再実験で否定される事も少ないがあります。 　95%信頼区間…ある生徒のテスト得点が普段の諸テスト成績から計算して「95%の確率で78点から85点の間」となったとすれば、それが95%信頼区間です。　ですからそれより良い得点や悪い得点をとる可能性もゼロでない。

　社会科学ではいっそう副次的原因が多いので仮説の真偽を一発でみわけるような実践結果はなかなか得られず、どの説でも我田引水が可能なのが普通です。ですから生物学、医学、心理学と同じように十分実践を繰り返し、「対立仮説の確からしさ」が十分ゼロに近づくのを待たなくてはなりません。そうでないと捨てた仮説の「確からしさ」だけ誤りをおかす期待が大きくなります。
　補注　この「期待」は数学用語の「期待値」に似た意味の新唯物論用語だが、文学的直観的に解釈しても問題はない（文章として変だが）。

＃3　少数意見は全党員に理解されなければならない。 　この3が劉少奇などの経験による議論と異なる新唯物論独特の議論です。
　補注　「独特」は三浦つとむ氏の諸著書を調べていなかったための誤り。

　補注　登山で危険が大きい場合、全員が意見を述べたあと多数決でなくリーダーの判断に従うというのも例としてあげられるであろう。　すなわち実践繰り返し不可能だから、失敗によってメンバーが学習し、全員の能力が等しくなってゆく…といった現象がなく、リーダー一人の判断のほうが正しい確率が高い…つまり非常大権が必要な場合である。

　この理論どおりになった実例として、昨年九月――十月の民主化行動委員会の退潮、敗北があげられます。無期限ストが正しいと知りながら三日ストあたりの線で提案をしたのはよいとしても、低い線にくっついたまま批判なしだったため、三日ストの効果の不十分なことを実際やってみて知った多数の学生院生が、唯一の対立仮説であった全共闘の極左主義を正しいとしてしまったのです。

補注　「多数の賛成参加が得られる方法として三日ストライキを提案する。もし結果が不十分なら無期限ストも執行部は覚悟しているしその可能性は高いと考えている」と言えば良かったのである。
　民主化行動委員会の一時的敗北の直接原因は以上の通りだが、教授，当局の見方の誤りが根本原因であることが理論委員会の調査で後に明らかにされた。教授は労働者だから話し合うことが先決という民主化要求勢力大多数の方針である。「闘うことにより、学生院生対教授の矛盾は小さくなり、教授会と文部省・大企業との矛盾が大きくなる」という、社会矛盾の転化の弁証法がなく，マルクス-毛沢東以前の低水準議論が横行していた。農系自治会の他には医学部学生民主化行動委員会で萌芽的にこの弁証法あり。
　また日常的改良の闘争と構造的な改良の闘争とでは闘い方に基本的相違があるが初期にそれを認識していなかった事は3章に詳しい。　　　

二　Ｍ氏の考える組織は前衛党の欠陥を克服し得るか

　氏が「戦う意思のあるものの参加」というとき、氏は上記の矛盾がないかのような錯覚に陥っているようです。　しかし氏が矛盾なしと思っているは要するに氏個人の意見が通っているからなのです。　
いま反対にＭ氏が「正しい意見（？）」を持つのにそれが通らなかったとしましょう．すると氏はスターリン式前衛党員と違ってサボタージュする権利を持つことになります。けれども氏がサボタージュし、どこかに隠遁したところで、正しい少数意見をどのようにして多数意見に変えるのでしょうか？　　せいぜい氏一流の策略を使うのが関の山です（11月22日という同じ日に「全共闘支持」の署名入りビラを本郷キャンパスで出し、「中立」の署名入りビラを農学部キャンパスで出したように）。
　要するにやはり疎外されるのであって氏はそれに目をつぶるだけという哀しい抵抗権を持つにすぎません。　

--「大衆の意思に反したセクト主義となる」--

--「レーニン・スターリン式前衛党組織論は組織の自己目的化をもたらす」--

補注　闘いが医学部中心だった時代に、病院内で食品、日用品を売る「好仁会」が実は医学部ボス教授どもの経営であることを暴露し、世論を味方につけて医学部反動派を追い詰める作戦。 　自由主義者大河内総長を辞任させると反動分子が総長になり闘いにマイナスになるという執行部多数意見。辞任させる力がつけば反動分子登場阻止も当然可能だという弁証法的思考でなく現在の力関係を不変と考える静止的思考。 　好仁会のほうは、もし好仁会がつぶれて生協が入ったら労働者の給料が下がるという主張があった。当時学生院生は生協労働者の賃金引き上げに賛成していたが、大学職員組合は職員より高く賃金を引上げるより値段を下げるよう主張し、生協労働者の賃金は低かった。闘争の力で暫定的賃金差別の問題はクリアーできるという考えに立たず、現在の考え・要求を不変とする思考法にもとづく判断は大河内辞任要求の場合と似る。 　上田・豊川退官要求をしなかった理由は忘れたが、退官要求をすると文部省の干渉による教授退官もおこりやすくなるという理由（力関係の変化、闘争する大衆の前進を考えない非弁証法、スターリン的静止論）ではなかったか。

補注　第一の柱は…の要求、第二の柱は…の要求…といった静止的つまり弁証法ぬきの発想から闘争初期には抜け出していなかった。まずどの要求をとりあげ、どの勢力を味方としどの勢力を敵として闘うか、そのなかで変わった力関係で次はどの闘争をやるのが有利か…という方針でなかった事を後に自己批判した。林学問題とは何を指していたか忘却。現在闘争中の各自治会執行部・各セクト立看板スライドとビラの整理を少しづつはじめているので、整理が済めばわかるかも知れない。　なお力関係の変化についての具体的な例を「古典唯物論の正しい範囲、諸定義」に記した。

　ここではごく一般的、教科書的な戦術論の基本を記します。
1. 勝つ局面を想定する。どの線（要求、スローガン、戦術形態）でどのような勢力を結集し、どの勢力を当面の敵とするか。
2. 現在の局面から、勝つ局面に誘導するには、どのような低い線から出発して、新統一戦線戦術で高い線まで押し上げるか？　またどのような副次的闘争（粒良君アリバイ調査など）を組み合わせて敵を切り崩し味方を増やすのか？
3. その道順を考え得るなら全力をあげて闘う。
4. その道順を考え得ないならその闘争は負けだから、戦う姿勢を強めるカンパニアをやって撤退する
補注　4は次の闘争の準備としての団結が主目的の宣伝中心の行動というほうが正確。　粒良君アリバイ調査とは闘争現場でなく九州にいた学生を処分したという調査で、その結果処分がいい加減なものである事が国民に周知となった。

三　自治会全員加盟制その他について

---「東大人の自己否定」

「イデオロギー的構造論」＝政治革命の忌避

補注　非言語的思想とでもいうべきところ。思想には言語部分と非言語部分があり、「芸術とは印象の組み合わせに伴う条件反射によって非言語の原思想を脳内で合成するもの」という考え方である。非言語思想は時代や環境によってさまざまな要素と条件反射で結びつき、思想全体となるというのである。　フランス大革命では社会変革に大きな意義を持っていた原思想が日本の無政府主義者では意義がより少ない思想となり、現代「トロツキスト」では暴発をもたらす思想としての意義しかなくなったという考え方である。　なお彼らの理論は言葉の粉飾を除けばトロツキーの思想とは遠く離れていて自然発生的アナーキズムの一種とすべきであろうから「トロツキスト」と括弧をつける。

--社会主義社会の「スターリン主義」が「全共闘の延長上にある何ものか」で解決されるか